U-22プログラミング・コンテストは、自らのアイデアと技術で
新しい未来を拓く、次代を担う22歳以下のITエンジニアを対象とした
作品提出型プログラミングコンテストです。
最高賞である経済産業大臣賞を受賞すると、
賞金だけでなく、
未踏事業の推薦をはじめとした
自らの成長を促すための、
ステップアップの道も整えています。
ご応募いただいた作品は、「プロダクト」、
「テクノロジー」、「アイデア」の、
3つの評価ポイントにより審査いたします。
総合的に優れた作品、各評価ポイントで
優れた作品など、さまざまな観点で
皆様の作品を評価し、各賞を選定いたします。
総合
プロダクト
テクノロジー
アイデア
応募資格 |
22歳以下(西暦1998年4月2日以降に生まれた方) ※チームの場合も参加資格は原則上記の通りです。但し、チームの代表者が22歳以下で、メンバーの半数以上が22歳以下で構成されている場合は、同一学校に所属する学生限定で、23歳以上(西暦1998年4月1日以前に生まれた方)もメンバーの一員として参加することを許容します。 |
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募集内容 |
未応募(他のコンテストを含む)のオリジナル作品であること。 ※未応募とは… |
ジャンル・ プログラミング言語 |
特に問いません。 |
最終審査会 |
会期:2020年11月29日(日)11:50~18:30(予定) 最終審査会の様子はニコニコ生放送で配信します!
※その他連絡事項 |
※コンテスト応募用の開発環境を期間限定で無償提供しています。
2020年11月29日(日)11:50~18:30(予定)
最終審査会の様子はニコニコ生放送で配信します!
22歳以下、若手ITエンジニアの頂点がいよいよ決定!
視聴者が選ぶBest Viewers賞も!最後までご覧ください。
U-22プログラミング・コンテスト2020最終審査会はこちらから
※予めニコニコ生放送のアカウント登録およびタイムシフト予約を行っていただくことを推奨しています。
※最終審査会に選出された作品の制作者には、個別に詳細をご連絡します。
入賞者(一次審査通過作品の制作者)には、11月29日(日)の最終審査会にオンラインで出席し、作品のプレゼンテーションを行っていただきます。(※1)最終審査会では、全プレゼンテーション終了後に結果発表・表彰式が行われます。なお、表彰状と副賞は後日郵送します。
(※1)オンラインプレゼンテーション実施要領は、対象者に個別にご案内します。オンラインによるプレゼンテーション環境がない方(通信環境・マイク・カメラなど)は、案内時にご相談ください。
U-22プログラミング・コンテストは以下の実行委員と審査委員が審査にあたります。
1980年から経済産業省主催として、優れた人材の発掘・育成を目的に開催する、
作品提出型のプログラミングコンテストです。
2014年の民間移行後は、日本からイノベーションを創出し、
国内外で活躍していくような若者を応援したいという協賛企業支援のもと開催を継続しています。
16:50~17:20
孫正義育英財団の取り組みと
U-22との連携
孫正義育英財団の取り組みや支援内容の紹介、及びU-22とのこれまでの連携についてご紹介させていただきます。
源田 泰之氏
(公益財団法人 孫正義育英財団 事務局長)
ソフトバンク株式会社
人事総務統括 人事本部 副本部長
兼 採用・人材開発統括部 統括部長
兼 未来人材推進室 室長
1998年入社。営業を経験後、2008年より現職。新卒及び中途採用全体の責任者。
グループ社員向けの研修機関であるソフトバンクユニバーシティおよび後継者育成機関のソフトバンクアカデミア、新規事業提案制度(SBイノベンチャー)の責任者。孫正義が私財を投じ設立した、公益財団法人孫正義育英財団の事務局長。
育英財団では、高い志と異能を持つ若者が才能を開花できる環境を提供、未来を創る人材を支援。
教育機関でのキャリア講義や人材育成の講演実績など多数。
17:30〜18:00
この先生きのこるITエンジニアとは?
この先、変化の激しい時代にITエンジニアはどう生き残れば良いのか?
技術だけにとどまらず、これから学ぶべきこと、より成長するために大切なことは何なのか、社会に出ていく若者達へのエールを送ります。
竹迫 良範氏
(U-22 審査委員)
高知工業高等専門学校
客員教授
SECCON初代実行委員長、IPA未踏IT人材発掘・育成事業プロジェクトマネージャー。学生時代に日本語全文検索エンジンNamazuのオープンソース開発に参加。独立系ITベンチャー2社にて大企業向けグループウェア製品の開発とR&Dを担当。セキュリティキャンプ講師など産学官連携とIT人材育成に携わる。平成28年度「情報化促進貢献個人等表彰」経済産業大臣賞受賞。現在は複数の民間企業の役員と技術顧問を兼任しながら、日本企業におけるITエンジニアのキャリアパスを整備。